ワールド極真会館について｜国際空手道連盟ワールド極真会館

日本の伝統文化である空手道および武道空手道精神を正しく継承する事を目的とし、その研鑚・指導により、武道空手道の普及・振興を念頭においた活動を行っております。　また礼儀礼節を尊び、日本の精神文化を守る青少年の健全育成、豊かな人間教育で社会に貢献する事を目的としており、極真空手の創始者である故大山倍達総裁より受継いだ極真空手の厳しい鍛錬と技術体系により、身体の健全な発達と清き人間性の函養を目指し、地域社会に益する事を礎とした活動を行っております。

国際空手道連盟　極真会館創始者　十段 1923年6月4日生まれ。幼少の頃より拳法を学び、13歳のとき山梨少年航空学校に入学、船越義珍先生の門を叩き空手を学ぶ。拓殖大学、早稲田大学に学び1947年全日本空手道選手権大会で優勝。身延山、清澄山に籠もっての修業、修練を積み、牛を拳の一撃で倒す牛殺し、ビール瓶切りなどの秘技を体得。 1952年に渡米して全米各地をまわりプロレスラーなどと真剣勝負を行って連戦連勝、同時に空手を紹介する。その後も世界各国をまわって各種格闘技と戦い「カラテ」の名声を世界に広げる。

“空手こそ最強”の信念のもと、直接打撃制空手を提唱して、1964年国際空手道連盟極真会館を創設。全日本空手道選手権大会、全世界空手道選手権大会を開催して極真ブームを巻き起こし、今日の格闘技ブームのさきがけとなる。その間、世界130ヵ国1200万人の武道組織を築き上げ、また“極真最強”の名をほしいままにした。 1994年4月26日、肺癌のため70歳で急逝。

鹿児島県出身。１８才で総本部に入門。（故）大山倍達総裁の元で修行に励み、現役時代は強力な突きと下段蹴りを武器に全日本で活躍。金属バット折りはあまりに有名である。昭和５６年、故郷の奄美大島を振り出しに鹿児島県支部を設立し、道場は鹿児島県内に５９ヵ所を数え、現在は、一般社団法人国際空手道連盟ワールド極真会館の理事長を務める。また、全世界空手道選手権大会チャンピオンや全日本選手権大会チャンピオンなど、多くの実力選手を育て上げる実績は、空手界で群を抜く高い評価を得ている。現八段位。

創始者、大山倍達総裁の築き上げた極真空手の真髄たる「武道精神」の普及と、「極真空手道」の発展の為、邁進する日々を送っている。

Prior to studying Kyokushin karate, Chong had practised judo and was a judo instructor in the Singapore Police Force.
In 1965, Chong sailed to Japan to train under Mas Oyama, without informing either his wife or his father of his intentions.
He attained the ranks of 3rd dan in 1968 and 4th dan in 1972. At some point after 1968, Chong established his own dojo, which was not registered with the Singapore Karate Association Chong had attained 5th dan by 1975 and was at that rank until at least 1979.

Chong was responsible for training Inamullah Khan, pioneerof Kyokushin karate in Pakistan.
In 1988, Chong received the Pingat Bakti Masyarakat (Public Service Medal) from Ong Teng Cheong, then Deputy Prime Minister of Singapore, for services to the martial arts.
Chong is currently ranked 8th dan in Kyokushin karate, and was promoted to that rank in 1999.

■空手道の普及発展を目的とした大会、演武会、稽古等の活動 ■空手道の段位、級位の授与と審査会の開催 ■武道空手道精神の実践、これをもって青少年育成や豊かな人間形成を目的とした事業　を行う団体や会員へ指導及び支援・専門家の派遣・育成を行う。 ■大会・試合等の審判技能者の育成と普及 ■空手武術の側面から、古を稽みた技術体系の研究と専門知識の修得、及び空手道の　資料収集、調査。 ■当法人の目的を達成するために必要と認められる事業